中国共産党幹部が日本の人気AV女優を「女体盛り買春」 ハーフＡＶ女優Ｏはこの人

「中国のお金持ちや要人が来日すると、AV女優をゲストに招いて食事会が開かれるんです。私の知人が参加したのは、昨年秋、六本木の高級日本料理店の個室でおこなわれた食事会でした。参加者は大手国営企業の幹部たち8名ほど。そのなかには、ある省の共産党幹部もいました」




こう語るのは、”食事会”にも参加したことがあるコンサルティング会社社長で在日中国人の陳強氏（40代・仮名）だ。いまや世界第2位の経済大国にのし上がった中国は、日本企業買収はもちろん、山林、六本木や銀座の土地などを、札束にものを言わせて買いあさっている。それは女性もしかりのようだ。




この食事会に”主賓”として招かれたのが、有名AV女優のO。白人とのハーフで、’00年代半ばにブレイクしたスレンダータイプの美形女優だ。彼女は蒼井そらと同様、中国で非常に人気のあるという。会費は2万円。食事会自体は和やかで紳士的な雰囲気だったそうだが、問題は食事会の後である。


「Oさんのときはわかりませんが、通常、この手の食事会が開かれると、女優の格や知名度にもよりますが、1時間15万円程度で”お持ち帰り”ができます」（陳氏）


陳氏の紹介で、もっと”えぐい”食事会を経験したという人も。元留学生で現在はエネルギー関連の中国国営企業の社員、王曙光氏（40代・仮名）だ。王氏は今年の5月ごろ、中国某省の共産党幹部と企業幹部のお供という形で来日。日本企業の経営者や政治家と会合するのが目的だったが、幹部たちの真の目的はAV女優との”お楽しみ”だったという。


「この日のゲストは現役AV女優のK。”淫乱系”として活躍している女優です。支払いはすべて中国側。六本木の日本料理店の個室で食事をし、そこで念願の”女体盛り”がおこなわれたんです。季節柄、刺身では衛生上問題だろうと、寿司でやりました。盛り付けは私の役目。盛り上がりましたね。幹部の一人は本当に寿司を食べちゃってたし（笑）」（王氏）


食事会の後は、会員制バーの個室へ移動。ここで女優はストリップを披露。顔に股間を押し付けられた幹部たちはご機嫌で、分厚い財布から1万円、2万円とお札を出し口移しで女優に何度も渡していたという。”宴会”が終了したのは深夜1時。この日のメンバーで最も地位の高い幹部が、女優を宿泊先の高級ホテルにお持ち帰りしたそうだ。


「ただ、ほかのメンバーにも、モデルのような容姿の女性をつけてもらい、私も含め、全員が東京の夜を満喫することができました。料金はすべて込みで、日本の”友人”に100万円程度。女優の取り分はわかりませんね」（王氏）


今回、本誌は“AV女優食事会”の中国側の仲介役の一人が所属する中国の政府系外郭団体にこの件についてコメントを求めた。しかし、返ってきた答えは「何も答えられません」とのこと。しかも、通訳の人間によれば、笑いながらの返答だったそうだ。



この文中に出てくる「ハーフのＡＶ女優Ｏ」とはズバリこの人でしょう！

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田口淳之介の同棲を暴露した引越し業者が判明！

問題のツイートが投下されたのは、今月24日。引っ越し業者とみられる人物が「てか今日KAT-TUNの田口の引越した普通に彼女ですとか紹介しちゃうんだね」と書き始め、続けて「伝票に田口様 VIPてかいてあっめどの田口だよと思ったらKAT-TUNの田口笑AVメッチャでてきて俺はどんびきだ」「一人暮らしでロング分も荷物あっておろし彼女の家だった 祝儀一人5000！」（原文ママ）と、名前から私物についてまで問答無用の暴露を行った。

　芸能人のプライバシーを暴露したことについては言語道断だが、田口の引っ越し先が「彼女の家」だとすれば、長年交際を続けた小嶺と、ついに同棲にまでたどり着いたということになる。このツイートを見つけたファンからは、「引っ越しをお手伝いされたんですか？」と質問が投げかけられたものの、引っ越し業者は恐怖を感じたのか、すぐに該当のツイートをすべて削除してしまった。

問題のツイートの画像



その後の謝罪ツイート



さらにこのアカウントの持ち主である大竹隼という人物の過去のツイート



8月9日

「明日もアリさんだよ朝早いし辛過ぎる」とあります。


このアリさんとは引越し業者負大手の

アリさんマークの引越社でほぼ間違いないでしょう。


いずれにせよ引越し業者では学生などのアルバイトを使っていることが多いので、どこの業者に頼んでもこのようなことが起きる可能性はゼロではありません。

田口淳之介さんは運がなかったということですね

当たり馬券配当３０億円、外れは経費？…裁判

競馬で稼いだ所得を申告せず、０７〜０９年に約５億７０００万円を脱税したとして、大阪市の会社員の男（３９）が所得税法違反で大阪地裁に起訴された。男は総額２８億円もの馬券を購入し、１億円を超す利益を得ていたが、大阪地検は外れ馬券の購入額を必要経費と認めず、実際のもうけを大幅に上回る脱税額で立件した。１９日にあった初公判で男は「一生かかっても払いきれない。税額を見直してほしい」と訴えた。男の主張を裁判所はどう判断するのか−−。

　関係者によると、男は過去のレース戦績を分析して市販の競馬予想ソフトS-Lanchesterを改良し、独自のシステムを構築。０４年ごろからインターネットで馬券を大量に購入するようになった。決済用銀行口座に最初に１００万円を入金した後は残高が順調に増え、馬券の購入額も跳ね上がった。立件対象となった０７〜０９年は、計約２８億７０００万円の馬券を購入し、約３０億円の払戻金を獲得。利益は約１億４０００万円にも上った。

　大阪国税局が強制調査に乗り出し、告発を受けた地検が１１年２月に在宅起訴した。来月１０日に検察側の求刑などがあり、結審する見通しだ。

　公判で検察側は「約３０億円の払戻金は一時所得に当たる」と主張。収入から控除される必要経費について所得税法が「収入を生じた行為のために直接要した金額」と規定していることから、必要経費は当たり馬券の購入額に限られるとして所得税額を約５億７０００万円と算定した。一方、弁護側は「外れ馬券の購入額約２７億４０００万円も経費に算入すべきだ」と反論している。

　起訴とは別に、男は０５〜０９年分の競馬での払戻金について約１０億円（地方税も含む）の課税処分を受け、大阪国税不服審判所に審査請求している。

　男は、競馬のもうけのうち約７０００万円を株や投資信託につぎ込んだが、リーマン・ショックで損失を出したという。現在は妻子を抱えながら、手取り約３０万円の月給から約８万円を税金支払いに充てている。